全社目標と実績
ガソリン電力の削減
CO₂排出量の増加は、気候変動などの深刻な課題を引き起こします。事業活動に伴うCO₂排出のうち、最も大きな割合を占めるのはガソリンや電力の使用によるものです。グラフテックでは、これらのCO₂排出量の削減を目指し、省エネルギー・省資源の取り組みを推進しています。
最終GOAL
2030年度までにScope1, Scope2 CO₂排出量を50%削減する (2017年度比)
※Scope1：直接排出（ガソリン、灯油など）
※Scope2：間接排出（電気など）
【CO₂排出量の推移】
※算出範囲：ガソリンは本社および国内全事業所。電気は本社建屋。
※2020年度…電力会社変更のため大幅削減。
関連する取り組み
・社有車のハイブリッド車比率向上
・自社製品Ai-Gliesによる空調デマンド制御実施
SDGsへの貢献
製品に関する環境負荷の削減
グラフテックはこれまで「環境にやさしい商品を提供することが企業の責任」と認識し事業を通して有害物質を含まない製品の開発・製造や、製品を通したお客様先での省資源への貢献に取り組んでまいりました。より一層の環境配慮が求められる現在、さらなる取り組みとして製品ライフサイクル全体を通しての環境負荷の低減に取り組んでまいります。
【製品付属マニュアルDVDのダウンロード化】
カッティングマシンのマニュアルをDVD付属方式からWebダウンロード方式に切り替え、
製造過程で約2.5tのCO₂排出量を削減しました。
【梱包箱の縮小】
カッティングマシンの梱包箱サイズを縮小し、コンテナへの積載可能台数を
最大28%増加しました。
関連する取り組み
SDGsへの貢献
廃棄物の削減
グラフテックが事業活動を通して環境負荷に取り組むうえで、廃棄物によるCO₂排出量の削減は必須の課題であると考えています。
廃棄物の削減に積極的に取り組み、2030年までにCO₂排出量12.5%の削減を目指します。
最終GOAL
2030年度までにScope3カテゴリ5, CO₂排出量12.5%削減する (2017年度比)
※Scope3カテゴリ5：Scope2を除く間接排出のうち、事業から出る廃棄物で発生する排出
【CO₂排出量の推移】
※算出範囲：本社から排出される廃棄物
関連する取り組み
・ゴミ分別の細分化
・業務におけるペーパーレス化の推進
SDGsへの貢献
平等な働き方
グラフテックでは、社員が安心して幸せに働くことができるよう、個人のライフスタイルに応じて平等に働き方を選択でき、家庭との両立に不安を抱えることなく働くことができる職場づくりに取り組んでいます。
最終GOAL
男女問わずライフプランとの両立を図りながら働ける環境を整備する
【昨年度の有給休暇取得日数の平均】
昨年度の有給休暇取得日数の平均は12.54日でした。
※算出期間：2024年7月1日~2025年6月30日
【育休取得率（直近5年間）】
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | ||
| 男性 | 対象者 | — | 1 | 1 | — | 3 |
| 取得者 | — | ０ | 1 | — | 3 | |
| 取得率 | — | 0% | 100.0% | — | 100.0% | |
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | ||
| 女性 | 対象者 | — | 1 | — | 2 | — |
| 取得者 | — | 1 | — | 2 | — | |
| 取得率 | — | 100.0% | — | 100.0% | — | |
※集計対象は出向者を除くグラフテック在籍者
【くるみん認定】
子育てサポート企業として、2025年5月より厚生労働大臣の認定「くるみん認定」を受けています。
関連する取り組み
・フレックスタイム制の導入と有休を取得しやすい環境づくり
・男性も育休を取得しやすい環境づくり
SDGsへの貢献
生活の充実
企業理念に含まれる、「人と社会に認められる価値を創造する」ためには、その担い手となる社員一人ひとりが存分に能力を発揮できる環境が必要であると考えます。社員がそれぞれの業務に取り組むうえで不自由なく、働きがいを持って働くことのできる環境の整備を全社で推進していきます。
最終GOAL
従業員満足度アンケートのスコア向上
【従業員満足度スコアの推移】
| 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | |
| 満足度スコア | 3.13 | 3.18 | 3.14 |
| アンケート回答率 | 60.7% | 53.6% | 62.7% |
関連する取り組み
・従業員満足度アンケートの実施
・看護休暇、介護休暇の有給休暇化
・薬箱・保健室の利用制度見直し
SDGsへの貢献
人権問題への対応
近年、企業活動において「人権の尊重」がますます重要視されており、社会的責任の一環として、サプライチェーン全体での人権配慮が求められています。社内の働く環境に加え、サプライヤーの皆さまと連携した、より広い視点での人権尊重に積極的に取り組みます。
関連する取り組み
SDGsへの貢献